スバル研究実験センター、蓄電池エネルギーサービスの運用開始

ＳＵＢＡＲＵと、東京電力EPの100％出資子会社である日本ファシリティ・ソリューションは、4月1日からスバル研究実験センター（栃木県佐野市）において、瞬時電圧低下対策向けリチウムイオン蓄電池システムの運用を開始した。

東京電力EPは本サービスの技術支援を行っており、大容量リチウムイオン蓄電池システムを瞬時電圧低下対策に活用したエネルギーサービスは国内初だという。

送電線等への落雷に伴う瞬時電圧低下の発生時には、JFSが同センターに設置した4,800kW相当の大容量リチウムイオン蓄電池システムから放電することにより、車両の性能試験中断等を防ぐことができるそうだ。

また、スバル研究実験センターでは、車両の安全性能や走行性能の向上を目指し技術開発の強化を進めており、電力需要の増加が予定されているが、本システムを活用しピークカット運転することで、最大電力の上昇を抑えることも可能。

大容量の蓄電が可能となったことで大型設備でもいろいろなことが可能になりそうだ。